旅行の予定を立てて、宿を予約し旅行を楽しみにしていても、何かの都合で旅行へ行けなくなることがありますよね。またこの前の週末は大寒波、大雪だと心配されキャンセルを考えられた方もいらっしゃるかと思います。
雪に関してはこの辺りは例年より少ない位で特に問題はございませんのでご安心下さい。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170116/k10010840621000.htmlhttp://www3.nhk.or.jp/news/html/20170116/k10010840621000.htmlこういったニュースもありますが、国内旅行にも同じ問題があります。
多くのホテル・旅館では日程が先なら、キャンセル料はかかりませんが、7日前位からキャンセル料の規定が設定されていることが多くなります。（澄風荘では2日前から）
キャンセル料を請求されると行ってもいないのにお金を払うのか…と理不尽な気持ちになりますよね。
キャンセル理由や状況によってはキャンセル料が免除・減額になることもあります。旅行の計画変更の際に上手なキャンセルの仕方を考えてみます。
- なぜキャンセル料規定があるのか
- キャンセルはしてはいけないの？
- 仮予約というものはない
- キャンセルせざるを得ないときは
- 当日のキャンセル、無連絡不泊（NO SHOW)
- 宿泊予約の二次売買サービス『Cansell』
- まとめ
なぜキャンセル料規定があるのか
サービスを利用していないのだから払う必要がないのでは？と思う方もいらっしゃるかもしれません。
しかしながら予約は、法律上では民法の契約（民法第５５５条に定める「売買の契約」）に該当します。予約した時点で売買契約が成立しているため、契約を一方的に破棄された場合、破棄された側には「債務不履行による損害賠償請求権」が発生します。
ここでいう損害賠償とは「確実に部屋に宿泊できるよう他のお客様からの予約申し込みをお断りし部屋を確保し、食事を提供する場合は食材を用意する」コストです。
宿泊施設の場合、限られた客室を商品として売っているため予約が必要となってきます。客室在庫がなくなり満室になると、他のお客様から予約申し込みがあってもお断りしなくてはいけません。部屋を確保してお客様をお迎えする準備をしていても直前にキャンセルがあるとその部屋の販売機会の大半を失ってしまっています。
直前にキャンセルされてしまうと販売機会がなく部屋に空きが出てしまう・・・
キャンセル規定という保証があり「部屋を確保する」というシステムが成立していなければ、予約していても別の条件の良い申し込みがあれば勝手に他のお客に部屋をまわすということも起きかねません。
お客様も宿もお互い安心して取引するためには「キャンセル規定」は必要なのです。キャンセルはしてはいけないの？
では簡単にキャンセルはできないのか、というとそうではありません。人の予定は様々な事情で変わるものです。旅行に行けなくなったり予定が変わるときは早めにキャンセルしましょう。
仮予約というものはない
宿泊業においては「とりあえず」とか「他の宿と天秤かけて」仮予約するということはできません。なぜなら上記したように「予約」は「何月何日に〇〇に宿泊する」という意志を持ってなされる売買契約だからです。行く意志のないご予約はお控え下さい。
キャンセルせざるを得ないときは
キャンセル料が発生する前
キャンセル料の規定は各宿それぞれ独自の規定があります。キャンセル料が発生する前でオンライン予約なら特に連絡せず、各予約サイトからログインしてキャンセル処理して終わりです。よくあることですので宿も問題なく対応しますよ。
キャンセル料が発生する期間の後
キャンセル料が発生する期間に入った後でキャンセルする場合は早めに連絡してキャンセル処理しましょう。日にちが予約日に近づくほどキャンセル料が高くなります。キャンセル料の請求があった場合は規定の料金を支払います。多くは振込です。
不慮の事故、疾病（インフルエンザやお子様の急な発熱など）や災害・公共交通機関の運行停止などやむを得ない事情がある場合は宿に理由を説明すれば、「今回はいただきません」ということもあるかもしれません。キャンセル料を請求するのはこちらも大変心苦しいのです。きちんとご連絡を下さるか、後日でも理由を伺えれば、宿側も無碍な対応をすることは無いと思います。
オンライン決済は特にご注意を
オンライン決済で事前にクレジットカード決済されている場合は規定のキャンセル料が自動的に引き落とされることもあります。ユーザーがオンライン上で通常キャンセル処理をすると自動的に請求がかかるので、宿に連絡して宿にキャンセル処理してもらえば自動請求はされなくなります。また宿の裁量で個別に自動請求を止めたり変更出来ますので、オンライン決済で直前にキャンセルされる場合は、キャンセルの前に宿に相談してみて下さい。
じゃらんの事前カード決済では当該予約のチェックアウト月の翌月6日に自動で計算して、キャンセル請求処理がされます。 自動請求しないキャンセルは個別に当該予約のチェックアウト月の翌月5日までに宿の処理で自動請求を変更できます。
当日のキャンセル、無連絡不泊（NO SHOW)
当日都合が悪くなったり、何かの理由でキャンセルする場合もなるべく早く連絡しましょう。食材を用意する前なら、キャンセル料の減額・無しがあるかもしれません。
無断・無連絡で当日来ないのはNO SHOW（ノーショウ）と言って悪質だと判断され、100％キャンセル料を請求されます。
じゃらんではNO SHOWはペナルティがあり、今後予約ができなくなることがあります。
ここで大事なのは無連絡不泊（NO SHOW)と当日キャンセルは別物だということです。連絡があれば当日キャンセルとして処理されペナルティはありません。
予約していたのを忘れていた…ということもたまにあります。その場合も早めに連絡しましょう。宿への連絡で正直に事情を説明すればNO SHOW扱いになることはありません。
とにかく早めに連絡することが大事です。
NO Showの場合、こちらから電話してもお出にならなかったり（着信拒否？）、メールを送っても何をしても全く連絡がつかないのは本当に困ります。こういう悪質な場合は粛々とキャンセル料の請求書を郵送させていただきます。
宿泊予約の二次売買サービス『Cansell』
キャンセル料が高いけれど、どうしても行けないという場合は、自分の予約権利を出品しキャンセル料を節約できる『Cansell』というサービスがあります。
最近4000万円の資金を調達したというニュースがあり、話題のスタートアップです。「Win-Win-Winは業界への大切なメッセージ」 ― 日本の宿泊権利売買サービスCansellが4000万円を調達 | TechCrunch Japan
詳しくは由布院の川嶋雄司さんのブログをお読み下さい。会社訪問のレポもありますよ。
『Cansell』はココが凄い！│キャンセル料がかかる予約者や宿の悩み・お困り事を見事に解決！ | 旅館やホテルのネット販売のお悩みやお困りごとをサクッと解決！
まとめ
長くなりましたが、基本は「早めに連絡する」ことが肝要です。きちんとした手続き・連絡があれば宿もそれに応じた対応をします。予約の際には必ず「キャンセルポリシー」「キャンセル規約」を確認しましょう。
